不妊治療にかかる費用の総額はいくらくらいが目安になるのか

健康的な妊活

不妊治療を検討する際に、想定しておかなければならないことに
子供を授かることができるまでにかかる”お金”の問題があります。

”最終的に想いが報われる”のか、それによって”あきらめなければならない”のかも
どれだけの金銭的な負担に耐えることができるのかにかかっている場合もあります。

そこで、金銭的な面でできるだけ負担を減らすための方法を考えていきましょう。

不妊治療にかかる費用として、全体での総額の平均は150万円となっていますが
そのステージによって、総額の桁が全く違ってきます。

具体的には、「人工授精」を境に、それ以前で授かることができるのか
それ以降の「高度生殖医療」に挑戦するかによります。

上記の金額は人工授精や体外受精に挑戦したカップルも含めているため
中央値(一番多い価格帯)はもう少し低くなると考えられます。

一定の段階から劇的に増えてしまうもの

”人工授精以前”の治療に関しては、「保険」が適用されますが
人工授精移行の治療である「高度生殖医療」を受ける場合は、
自己負担となり、更にその周辺の検査費用なども一気に値上がりします。

それらの治療を何回受けるのか、またホルモン剤や排卵誘発剤などの費用も毎回かかります。

検査費用などを含めた、1回の総額を

  • 人口受精・・・2・5万円
  • 体外受精・・・40万円

とし、それ以前の「タイミング法」などの

初期治療費用を含めずに計算した場合

1年で6回の人工授精・・・15万円

それでも授かることができなかった場合に

次の1年で体外受精を3回・・・120万円

総額で135万円となり

それ以前の通院・治療を含めると・・・
おおよそ150万円となるため、たしかに平均値に近づきます。

以上の額からも分かるように、体外受精の段階で一気に上がるため
人工授精のまま、長く続けるカップルも見られます。

そしてこれらの負担を抑えるために、補助金の制度があることも知っておきましょう。

「補助金」をしっかりと利用する

まだ十分とは言えないかもしれませんが、
自治体によって、不妊治療の補助金制度が整備されています。

保険が適用されなくなる、人工授精・体外受精などの
高度生殖医療を検討する際には、必ず申請しておきましょう。

  • 治療のステージによって額が決められていること
  • 始めた時点で証明できれば給付される補助金もあること
  • 1年間で決められた額・何年間までという制約もあること

基本的には、どの自治体も以上の観点で給付されますが
自分が住民票を置いている自治体での規則をしっかりと調べましょう。

また、これらに加え「年齢制限」もあることを忘れないようにしましょう。

基本的には、「若いほど有利な条件」です。

あらゆる角度から”できる備え”はしておく

安心して、不自由のない子育ての為に働いていたら
「高齢妊娠・出産」に差し掛かってしまったということは
非常によく耳にする、妊娠~子育てまでのジレンマです。

高齢妊娠の不妊治療は長引くケースが目立ちます。

当然のことながら、克服(妊娠)までに時間がかかるほど総額は増えていくことになります。

「あと何ヶ月できなかったら病院に行こう」

「仕事が落ち着いたら作ればいい」

”そう”思い始めた時から、少なくとも食事や体調の管理を意識し
また、サプリなどを使った準備を開始しておきましょう。

いざとなってから、焦るのではなく
スムーズに移行できるような準備が何よりも大切です。

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